JTU加盟団体の名称は、JTU細則第2条3項で、「・・加盟団体は、名称にその都道府県名を付すものとする」と規定されています。英語及び略称等についての規定はありません。全加盟団体の表示を確認した結果、複数の団体が同じ略称となっています。 2020東京オリンピック・パラリンピックに向かい、英語表現が目立つなか、同一となっている英語略称の見直しができるよう、次が理事会（2017年3月24日開催）で承認されました。

 

１）JTU加盟団体及び加入団体やクラブ組織の英語略称は同一とならないように配慮すること。

２）英語略称は、基本として、先に定款で定めた団体が優先権を持つものとする。定款での定めがない場合は、会報やウェッブサイトで先に明示したほうを優先する。必要に応じ、同一の英語略称の加盟団体は、相互に調整願う。

３）前述の結果、現行の英語略称を変える場合は、該当の加盟団体の裁量によるものとする。基本としては、都県名、市町村名は、国際的に知られた英語二文字略称を使うことを推奨する。

 

＊参考サイト
/soumu/081111-2.html