| 実施方針 |
|
１ 実施競技
正 式 競 技 |
公開競技 |
陸上競技、水泳、サッカー、テニス、ボート、ホッケー、ボクシング、
バレーボール、体操、バスケットボール、レスリング、セーリング、
ウエイトリフティング、ハンドボール、自転車、ソフトテニス、卓球、
軟式野球、相撲、馬術、フェンシング、柔道、ソフトボール、
バドミントン、弓道、ライフル射撃、剣道、ラグビーフットボール、
山岳、カヌー、アーチェリー、空手道、銃剣道、クレー射撃、
なぎなた、ボウリング、ゴルフ |
高等学校野球
ビーチバレー
トライアスロン |
２ 会期及び会場地
会 期
|
会 場 地 |
会場地数 |
平成21年9月26日（土）
～10月6日（火）
〔11日間〕 |
新潟市、長岡市、三条市、柏崎市、新発田市、小千谷市、
加茂市、見附市、村上市、燕市、糸魚川市、妙高市、
五泉市、上越市、阿賀野市、佐渡市、魚沼市、
南魚沼市、胎内市、聖籠町、弥彦村、阿賀町、刈羽村 |
19市2町
2村 |
※水泳競技会は下記日程で実施
平成21年9月9日（水）
～13日(日)〔5日間〕 |
長岡市、柏崎市 |
2市 |
※ゴルフ競技会は下記日程で実施
平成21年9月25日（金）
～27日(日)〔3日間〕 |
新発田市、胎内市 |
2市 |
|
| |
|
| 3. 競技方法 |
| 正式競技は都道府県対抗とし、公開競技についてはそれぞれの実施要項に示す方法とする。 |
|
| 4. ドーピング検査の実施 |
| 検査は、日本ドーピング防止規程及び関連規則に基づき実施する。 |
|
| 5. 参加資格、所属都道府県及び選手の年齢基準 |
監督及び選手の参加資格、所属都道府県及び選手の年齢基準は、下記のとおりとする。
(1)参加資格
ア. |
日本国籍を有する者であることとするが、監督及び選手のうち、次の者については、 日本国籍を有しない者であっても、成年又は少年の種別に参加することができる。
|
(ｱ) |
出入国管理及び難民認定法に定める在留資格のうち永住者（日本国との
平和条約に基づく日本の国籍を離脱した者等の出入国管理に関する特例法に定める特別永住者を含む。） |
(ｲ) |
学校教育法第１条に規定する学校に在籍する学生又は生徒。
ただし、
|
|
ａ .出入国管理及び難民認定法に定める在留資格のうち、就学生及び家族滞在（中学3年生）については、大会実施要項が定める参加申込締切時に１年以上在籍していること。 |
|
ｂ 出入国管理及び難民認定法に定める在留資格のうち、留学生については、参加できない。
|
(ｳ) |
参加しようとする当該年以前に前号(ｲ)の規定に該当していた者。 |
イ. |
各競技の選手及び監督は、所属都道府県の当該競技団体会長と体育協会会長が代表として認め、選抜した者であること。 |
ウ. |
第62回または第63回大会（都道府県大会及びブロック大会を含む。）において選手及び監督の資格で参加した者は、次の場合を除き、第62回または第63回大会と異なる都道府県から参加することはできない。 |
(ｱ) |
成年種別 |
|
ａ. 平成20年度に学校教育法第1条に規定する学校を卒業した者 |
|
ｂ. 結婚又は離婚に係る者 |
|
ｃ. ふるさと選手制度を活用する者（別記1「国民体育大会ふるさと選手制度」による。） |
(ｲ) |
少年種別 |
|
ａ. 平成20年度に学校教育法第1条に規定する学校を卒業した者 |
|
ｂ. 結婚又は離婚に係る者 |
|
ｃ. 一家転住に係る者（別記２「一家転住等」に伴う特例措置の考え方による
。） |
エ. |
選手及び監督の兼任は、同一種別内に限る。 |
オ. |
前記のほか、選手については次のとおりとする。 |
(ｱ) |
参加選手は冬季大会及び本大会にそれぞれ１競技に限り参加できる。 |
(ｲ) |
回数を同じくする大会において、異なる都道府県から参加することはできない。 |
(ｳ) |
健康診断を受け、健康であることが証明された者であること。 |
(ｴ) |
都道府県大会及びブロック大会に参加し、これを通過した者であること。 |
(ｵ) |
ドーピング検査対象に選定された場合は、検査を受けなければならない。 |
(2)所属都道府県
| 所属都道府県は、当該競技団体が限定する場合を除き、次のいずれかが属する都道府県から選択することができる。 |
ア. |
成年種別 |
(ｱ) |
居住地を示す現住所
|
(ｲ) |
勤務地 |
(ｳ) |
ふるさと（別記１「国民体育大会ふるさと選手制度」による。） |
イ. |
少年種別 |
(ｱ) |
居住地を示す現住所 |
(ｲ) |
学校教育法第1条に規定する学校の所在地
|
(ｳ) |
勤務地 |
※ |
上記に属する都道府県のうち、「居住地を示す現住所」、「勤務地」、「学校教育法第1条に規定する学校の所在地」のいずれかから参加する場合は、平成21年4月30日以前から本大会参加時まで、引き続き当該地に、それぞれ居住、勤務、又は通学していなければならない。ただし、次の者はこの限りではない。
・ 成年種別の選手が属する都道府県として「ふるさと」を選択する場合
・ 少年種別の選手が「一家転住」した場合 |
(3)選手の年齢基準
| 所属都道府県は、当該競技団体が限定する場合を除き、次のいずれかが属する都道府県から選択することができる。 |
ア. |
選手の年齢基準については、下記を原則とする。
|
(ｱ) |
成年種別に参加する者は、平成3年4月1日以前に生まれた者とする。
|
(ｲ) |
少年種別に参加する者は、平成6年4月1日以前に生まれた者から平成3年4月2日以後に生まれた者とする。
|
(ｳ) |
年齢を区分している種別へ参加する者の年齢計算は、平成21年4月1日を基準とする。 |
イ. |
(財)日本体育協会が特に認める場合は、上記アにかかわらず、競技ごとに年齢区分を設定することができる。ただし、年齢の下限は中学3年生とする。
|
(4)
| 前記の各事項に疑義のあるときは、(財)日本体育協会及び当該競技団体が調査・審議のうえ、(財)日本体育協会がその可否を決定する。 |
別記1【国民体育大会ふるさと選手制度】
(1) |
成年種別に出場する選手は、開催基準要項細則第3項〔本則第8項第1号及び第10項第4号（参加資格及び年齢基準等）〕に基づき、下記のいずれかを拠点とした都道府県から参加することができる。
|
ア |
居住地を示す現住所
|
イ |
勤務地
|
ウ |
ふるさと |
(2) |
「ふるさと」とは、卒業中学校又は卒業高等学校のいずれかの所在地が属する都道府県とする。 |
(3) |
「ふるさと選手制度」を活用し参加を希望する選手は、予め所定の方法により「ふるさと」を登録しなければならない。なお、一度登録した「ふるさと」は変更できないものとする。 |
(4) |
「ふるさと」から参加する選手は、開催基準要項細則第3項－(1)－1)－③（国内移動選手の制限）に抵触しないものとする。 |
(5) |
ふるさと選手制度の活用については、原則として、1回につき2年以上連続とし、利用できる回数は2回までとする。 |
(6) |
参加都道府県は「ふるさと選手」を別に定める様式により、当該大会実施要項で定めた参加申込み締切り期日までに、(財)日本体育協会宛に提出する。 |
別記2【「一家転住等」に伴う特例措置の考え方】
| 転校への特例 |
1. |
次の内容をすべて満たすことにより、国内移動選手の制限（開催基準要項細則第3項－（1）－1）－③）に抵触しないものとする。
|
(1) |
この特例の対象は、「少年種別」への参加者に限る。
|
(2) |
本特例を受けることができるのは、一家転住等やむを得ない理由に限ることとする。なお、「一家転住等」とは概ね次のことを言う。 |
ア |
親の転勤による一家の転居
|
イ |
親の結婚、離婚による一家の転居
|
ウ |
上記以外に、やむを得ない理由による一家の転居 |
(3) |
転居した時点に応じて、以下の手続きを終了していること。
|
ア |
本特例を受けようとする参加者は、下記2(1)の場合は転居元、下記2(2)の場合は転居先が属する都道府県体育協会及び都道府県競技団体に対し、その旨報告すること。
|
イ |
報告を受けた都道府県体育協会及び都道府県競技団体は、下記２(１)の場合は転居先、下記2(2)の場合は転居元が属する都道府県体育協会及び都道府県競技団体に対し、その旨報告し了承を得ること。 |
2. |
本特例を受ける当該大会において、参加することができる都道府県は以下の通りとする。
|
(1) |
転居した時点において、以下に該当する場合は転居元が属する都道府県から参加することができる。
|
ア |
転居先が属する都道府県の代表が既に決定している場合
|
イ |
当該参加者が、転居元が属する都道府県の代表として既に決定している場合
|
ウ |
当該参加者が、転居元が属する都道府県の代表選考過程にある場合
|
(2) |
転居した時点において、以下に該当する場合は転居先が属する都道府県から参加することができる。 |
ア |
転居元が属する都道府県において、当該大会における都道府県代表の選考が開始されていない場合 |
| |
＜重要確認事項＞
以上は、「参加資格、所属都道府県及び選手の年齢基準」の主要事項がまとめられたものです。詳細については、次のウェッブサイトを確認の上お申し込みください。
※（財）日本体育協会が定める第64回国民体育大会参加資格・年齢基準の詳細
ウェッブサイト：http://www.japan-sports.or.jp/kokutai/shikaku.html
|
|
|
6. 各正式競技の総合成績決定方法 |
各正式競技の総合成績決定方法は次のとおりとする。
(1) |
次のア、イの得点を合計したものを都道府県ごとの男女総合成績（天皇杯得点）及び女子総合成績（皇后杯得点）とする。
|
| |
ア. 競技得点
競技得点は、各種別、種目などの第1位から第8位までの都道府県に与え、次の2種類とする。ただし、同順位の場合は、次の順位のものを加え、当該都道府県で等分し、割り切れない場合は、少数第3位以下を切り捨てる。
|
|
1位 |
2位 |
3位 |
4位 |
5位 |
6位 |
7位 |
8位 |
種別 |
4人以下 |
24点 |
21点 |
18点 |
15点 |
12点 |
9点 |
6点 |
3点 |
5人以上7人以下 |
40点 |
35点 |
30点 |
25点 |
20点 |
15点 |
10点 |
5点 |
8人以上 |
64点 |
56点 |
48点 |
40点 |
32点 |
24点 |
16点 |
8点 |
種目 |
---------- |
8点 |
7点 |
6点 |
5点 |
4点 |
3点 |
2点 |
1点 |
〔注〕「種別」：種別などに与える競技得点 「種目」：種目などに与える競技得点
イ. 参加得点
参加得点は10点とし、大会（ブロック大会を含む。）に参加した都道府県に与える。ただし、ブロック大会で本大会の出場権を獲得しながら、本大会に参加しなかった場合は与えない。 |
(2) |
各競技の総合成績は、当該競技団体が決定する。ただし、天候その他の事情により一部競技が中止になった場合は、当該競技団体と大会総務委員会が協議する。
|
(3) |
参加資格違反等に関わる得点等の取り扱いについては、「国民体育大会における違反に対する処分に関する規程」によるものとする。
|
|
|
7. 表彰 |
(1) |
冬季大会及び本大会を通して実施した全正式競技の男女総合成績第1位の都道府県に天皇杯を、同じく女子総合成績第1位の都道府県に皇后杯をそれぞれ授与する。
|
(2) |
冬季大会及び本大会を通して実施した全正式競技の男女総合成績及び女子総合成績の第1位から第8位までの都道府県に、それぞれ表彰状を授与する。
|
(3) |
各正式競技の男女総合成績第1位の都道府県に、国民体育大会会長トロフィーを授与する。
|
(4) |
各正式競技の男女総合成績及び女子総合成績の第1位から第8位までの都道府県に、それぞれ表彰状を授与する。
|
(5) |
各競技の各種別及び各種目などの第1位から第8位までに賞状を授与する。団体競技の場合は、その都道府県名とチーム全員（監督を含む。）の氏名を記載したものを都道府県用に1枚、更にその都道府県名と個人名を記載したもの、又は都道府県名とチーム全員（監督を含む。）の氏名を記載したものをチーム全員に授与する。
|
|
|
8. 各競技の参加申込方法 |
(1) |
都道府県の体育協会会長及び各競技団体会長は、連署の上、都道府県大会又はブロック大会において選抜された者及び(財)日本高等学校野球連盟が選出したチームを、大会会長あてに申込むものとする。 |
(2) |
参加申込みは、定められた締切日までに所定の様式及び方法により、(財)日本体育協会あてに行う。 |
(3) |
参加申込締切日
|
| |
締 切 日 |
競 技 |
| ①平成21年8月20日（木） |
水泳、ボート、レスリング、セーリング、自転車、相撲、カヌー、ボウリング、ゴルフ、トライアスロン |
| ②平成21年9月 1日（火） |
陸上競技、サッカー、テニス、ホッケー、ボクシング、バレーボール、体操、バスケットボール、ウエイトリフティング、ハンドボール、ソフトテニス、卓球、軟式野球、馬術、フェンシング、柔道、ソフトボール、バドミントン、弓道、ライフル射撃、剣道、ラグビーフットボール、山岳、アーチェリー、空手道、銃剣道、クレー射撃、なぎなた、高等学校野球、ビーチバレー |
|
(4) |
参加申込様式は、(財)日本体育協会が実施競技団体と協議の上、作成する。
|
(5) |
参加申込締切後の選手の交代は、特別な事情がない限り認めない。特別な事情で選手を交代する場合は、下記あてに所定の様式にて届け出なければならない。
ア. 全国を統轄する各中央競技団体事務局
イ. トキめき新潟国体・トキめき新潟大会実行委員会事務局
ウ. トキめき新潟国体各競技会場地市町村実行委員会
なお、(財)日本体育協会に対しては、大会終了後、所定の様式及び方法に よる交代（変更）手続きを行うものとする。
|
|
|
9. 各競技会の棄権手続き
|
| 参加申込締切後から競技初戦までの間において、特別な事情で選手が競技会を棄権する場合には、所定の棄権手続きをとらなければならない。なお、棄権手続きに係る届出については選手交代届と同じ様式を用いること。 |
|
|
10. 大会参加負担金
|
(1) |
本大会に選手団（視察員を除く。）を派遣する都道府県体育協会は、一人当たり次のとおり参加負担金を納入する。
区分 |
負担金 |
少年の種別に参加する選手 |
1,500円 |
| 上記以外の者（本部役員、監督、成年の種別に参加する選手等） |
2,000円 |
|
(2) |
大会参加負担金は、各都道府県体育協会で取りまとめ、次のとおり納入する
ア. 納入締切日：平成21年9月1日（火）
イ. 納入先： みずほ銀行 渋谷支店 普通預金口座 513729
財団法人日本体育協会
|
|
|
11. 宿泊申込み |
| 大会参加者は、トキめき新潟国体・トキめき新潟大会実行委員会が指定した所定の様式により、定められた締切日までに申込む。
|
|
|
12. 参加選手団本部役員編成及び視察員
|
(1) |
参加選手団本部役員は、次のとおりとする。 |
| |
ア. |
参加選手500名以上の場合は、団長、総監督及び総務ほか、計20名以内とする。 |
イ. |
参加選手300名以上500名未満の場合は、団長、総監督及び総務ほか、計15名以内とする。 |
ウ. |
参加選手300名未満の場合は、団長、総監督及び総務ほか、計10名以内とする。 |
|
(2) |
上記役員のほか、5名以内の顧問を設けることができる。
|
(3) |
参加選手団本部役員の1日あたりの編成人数については、上記(1)及び(2)による人数を上限とする。
|
(4) |
参加選手団本部役員の1日あたりの編成人数については、上記(1)及び(2)による人数を上限とする。
|
(5) |
視察員は、１都道府県3名以内とする。ただし、平成22年以降の国民体育大会の開催が決定又は内定している都県については、千葉県100名以内、山口県及び岐阜県60名以内、東京都及び長崎県40名以内とする。
|
|
|
13. 参加章、記念章及び視察員章の交付
|
参加章、記念章及び視察員章は、次の者に交付する。
(1) |
参加章
都道府県選手団本部役員、監督及び選手並びに大会役員、競技会役員及び競技役員
|
(2) |
記念章
デモンストレーションとしてのスポーツ行事参加者
|
(3) |
視察員章
視察員
|
|
|
14. 参加上の注意
|
(1) |
大会期間中は、交付された参加章、記念章又は視察員章を着用しなければならない。
|
(2) |
参加章及び視察員章着用者は、開・閉会式を除くすべての競技会場に入場することができる。 |
(3) |
各都道府県の代表選手は、競技に際し、所属都道府県を明示したユニフォームを着用しなければならない。
|
|
|
15. 都道府県大会及びブロック大会
|
正式競技については、本大会の予選として次のとおり都道府県大会（ブロック大会）を開催しなければならない。
(1) |
都道府県の主催団体は、(財)日本体育協会及び中央競技団体等関係団体と協議のうえ本要項に基づき実施要項を作成する。
|
(2) |
参加者は、実施要項に基づき当該都道府県主催団体に申込む。なお、参加は1人１競技に限る。 |
(3) |
申込みは、すべて各競技団体所定の参加申込用紙による。
|
(4) |
参加料を徴収する場合の金額は、主催団体が中央競技団体と協議のうえ定める。 |
(5) |
競技運営に差し支えない限り、新潟県選手は当該競技ブロック大会を経ることなく本大会に参加することができる。
|
|
|
16. 国民体育大会参加者傷害補償制度
|
(財)日本体育協会及び都道府県体育協会は、国民体育大会参加者に対する社会的責任体制を整えるとともに、大会参加者の相互扶助の精神に基づいた補償制度として大会参加者による国民体育大会参加者傷害補償制度を運営する。
(1) |
本制度の対象となる参加者は、ブロック大会及び本大会に参加する本制度給付規定に定められた選手、監督、選手団本部役員(顧問を含む）、視察員並びにその他選手団役員とする。
|
(2) |
大会参加の都道府県体育協会は、国民体育大会参加者傷害補償制度の対象となる参加者数に応じた制度負担金（一人あたり1,000円）を、(財)日本体育協会に納入する。 |
(3) |
納入締切日及び納入先については別途(財)日本体育協会から都道府県体育協会へ通知する。
|
|
|
17. 文化プログラム
|
文化プログラムは、次表のとおりとし、実施については、文化プログラム実施基準に基づくものとする。
文化プログラム |
会 場 地 |
会場地数 |
|
|
|
※調整中 |
※調整中 |
|
|
|
|
18. デモンストレーションとしてのスポーツ行事 |
デモンストレーションとしてのスポーツ行事は、次表のとおりとし、実施については、デモンストレーションとしてのスポーツ行事実施基準に基づく実施要項による。
デモンストレーションとしてのスポーツ行事 |
会 場 地 |
会場地数 |
武術太極拳 |
新潟市 |
10市1町 |
インディアカ |
新潟市 |
ターゲット・バードゴルフ |
新潟市 |
ビリヤード |
新潟市 |
スポーツチャンバラ |
長岡市 |
ユニバーサルホッケー |
長岡市、十日町市 |
ゲートボール |
十日町市 |
スケートボード |
村上市 |
リズム体操 |
村上市 |
３Ｂ体操 |
村上市 |
スポレック |
糸魚川市 |
パワーリフティング |
五泉市 |
オリエンテーリング |
五泉市 |
ファミリー綱引き |
上越市 |
ビーチフットボール |
上越市 |
トランポビクス |
上越市 |
パラ・ハングライダー |
上越市 |
ＢＭＸ（バイシクルモトクロス） |
上越市 |
ミニテニス |
阿賀野市 |
ソフトバレーボール |
佐渡市 |
グラウンド・ゴルフ |
佐渡市、胎内市 |
バウンドテニス |
聖籠町 |
|
|
| 19. その他 |
(1) |
参加申込み及び宿泊申込みが、定められた締切日までに行われない場合、又は、参加負担金が定められた締切日までに納入されない場合は、本大会への参加を認めない。
|
(2) |
その他の事項については、国民体育大会開催基準要項及び同細則による。 |
|
|
JTU登録手続 
English
